ECサイトの決済フォーム上の基礎的な問題が収益機会損失につながっていることが判明／Stripe調査 - ECzine（イーシージン）

　インターネット向け経済インフラのプラットフォームを構築する Stripe は、アジア太平洋地域の大手 EC サイトに関する調査レポート「The State of Checkouts in 2022」を発表した。同調査結果の詳細は、次のとおり。

決済フォームの設計に起因する機会損失

　日本における回答者の52％は、ECサイト上で決済完了までに3分以上かかると購入を断念する傾向にあり、これは企業が顧客の半数以上を失っていることを意味する。さらに、オンラインショッピングにおいて必ず購入に至る消費者は7％に過ぎず、大半が購入に至っていないのが現実である。しかし、大多数のECサイトは次のような問題により、購入までの時間を伸ばしたり、機会損失を招いたりしている。

84％：決済ページにセキュリティロゴを表示していない
89％：かご落ちした消費者に対してフォローアップを行っていない
88％：より高価な製品・サービスを勧めるアップセリングを行っていない
54％：関連製品・サービスを勧めるクロスセリングを行っていない
56％：有効期限切れクレジットカードが使用されてもリアルタイムでエラーメッセージが表示されない

モバイル端末に最適化されていない決済フォーム

　日本における回答者の65％が、モバイル端末を使ってオンラインで買い物をしている。また、ソーシャルメディアを通じた買い物も増加しており、回答者の85％がFacebook、Instagram、YouTubeなどのプラットフォームを使って買い物をしている。

　これは企業にとってモバイル端末での決済体験の向上が急務であることを示している。しかし、調査対象となったアジア太平洋地域の企業の98％が決済フォームをモバイル端末に最適化している一方で、大半はウォレット決済には対応していなかった。アジア太平洋地域におけるモバイル端末への最適化に関する問題は次のとおり。